エポックの自費訪問リハビリサービスは
色々なところに伺っています。
先日も介護付き有料老人ホームに新規で
ご利用いただく方のもとへ伺ってまいりました。
そこのケアマネージャー様との色々とお話をさせて頂いたのですが、
最近は、介護付きの有料老人ホームでも
理学療法士や作業療法士が従事している施設も増えてきていますが、
現状はまだまだ足りていません。
そして、非常に困っているのが現状です。
(少ないというより、いないというレベルです。)
大きな企業が行っている施設などは、国家資格をもったセラピストを雇用し、
入居者様にリハビリを提供しているあります。
しかし、全体から見ればほんの数％に過ぎません。
まだまだ地域ではリハビリが必要な方がたくさんおられると
痛感せざるを得ません。
さて、少し話が変わりますが
高齢者にとって、転倒予防は重要なポイントになります。
転倒予防の危険因子の順位
筋力低下(サルコペニア)
転倒歴
歩行障害
バランス障害
装具（杖）不使用
視力障害
関節炎
ADL障害
抑うつ状態
認知障害
施設内でこれらの原因を特定して
誰が対応できるのでしょうか？
これらを対応できるのは病院だけでしょうか？
もちろん、自宅や施設の種類によっては、
保険下の理学療法士・作業療法士による訪問サービスを
利用できるところも多くあります。
しかし、制度上利用できないところがまだまだ多くあります。
そして、10年前とほぼ状況は変わっていません。
結構、困っている人って多いのではないでしょうか？
私達は、そのような患者様の生活状態に積極的に介入して
転倒リスクを少しでも減らしていければと考えています。
退院後に早期リハビリを開始することで転倒リスクが軽減するという報告も上がっています。
参考資料によると、退院後14日以内にリハビリテーションを開始した群では、14日以上の群に比べ、ADLの向上に差が認められており、退院後の早期リハビリテーション介入が重要であることが明らかとなっている。同資料には、「入院でリハビリテーションを受けている患者に対し、退院後に通所又は訪問リハビリテーションを行う予定の理学療法士等が訪問することについて、早期にリハビリテーションを導入するために効果的な取組であるとの意見がある」とされており、諸手続きなどでサービスの実施までタイムラグが出てしまう点について対策が求められている。
訪問リハビリは医師からの指示のもと、介入が開始されますが
退院後すぐに開始できないという問題点も顕在化しています。
訪問リハビリはすぐに始める。一日の猶予も許されません。
積極的に関わっていきたいですね。
本日も最後までお読みいただきありがとうございました。
