- 日本の病院での在院日数は、欧米諸国に比べて格段に長い
- 病院での退院指導が自宅での療養生活に大きく影響します。
- 退院指導には何を患者が希望するのか。
- 退院後の在宅復帰は「ケア」が、ポイント
- 「地域包括ケアシステム」とは
- 在宅介護は家族がケアを担えるかどうかが大きなポイント
- 在宅での療養時に利用できるサービス
- 介護負担が１人に集中しないように、サービスを利用しましょう。
日本の病院での在院日数は、欧米諸国に比べて格段に長い
近年の急速な高齢化社会にともない
複数の疾病や種々の障害をもちながら自宅で療養する高齢者の増加、
医療技術の進歩による医療費の高騰が課題となり、
その対策として在院数を短縮させる流れになってきています。
在宅医療の進歩により、
医療ニーズを有する患者の在宅療養が可能となったことも、
早期退院につながっています。
診療報酬改定によって、
在院日数短縮のインセンティブが強まり、
退院支援の重要性の認識が高まっています。
その一方で、
高齢世帯の増加などの家族構成の変化、
女性の社会進出に伴う家族介護力の低下 により、
多様なサービスに支えられなければ在宅で療養できないケースが増えています。
転院や入所を選択する場合も、
急性期病院の退院後に療養を継続できる病院や施設が十分でないため、
ベッド待ちを要する実態も続いています。
適切な時期に退院、
次の療養場所に移行できるようにするための支援として
退院支援の必要性が高まっています。
病院での退院指導が自宅での療養生活に大きく影響します。
入院療養した高齢者が自宅へ帰り生活をしていくにはかなりの困難が予測されます｡
高齢者が退院し自宅での生活をスムーズに適応できるか否かは、
病院での看護師の退院指導の良否に関わってきます｡
例えば、病院での薬の配薬です。
在宅に帰られた場合、
高齢の方であってもご自身でしないといけない方は多くおられます。
飲みやすいように一包化にしても、
入院期間が長ければ長いだけ人に任せた生活になっていることがあり、
退院後は日常生活だけでも大変で様々なことに時間がかかり苦労されます。
そのため、薬の飲み忘れが多いのが現状です。
退院指導には何を患者が希望するのか。
まず、生活環境によって指導内容も異なります。
退院指導の対象は全員です。
指導計画、実施とも半数以上が
入院中の受け持ち看護師、理学療法士、栄養士、薬剤師など各職種が連携して
必要とされることを指導します。
大切な事は、患者の心配事や相談の内容として求めるものが、
指導内容として一致したものでなければなりません。
その内答の多くは、
日常生活に関すること、
病気や健康に関すること、
経済的な事、
趣味や生きがいに関する事、
生活環境、
家族の協力に関すること、
社会復帰等、
個別性に応じたものになります。
前日や当日の指導では、
患者の理解度や疑問な点についての確認や再指導が出来ません。
そのため、早い時期に計画、実施することが必要であり、
指導の時期は入院中からすることが望ましいと言われています。
高齢者は指導に時間を要します。
そのため、時間は15-30分程で理解度を確認しながら適宜行う必要があります。
退院後の在宅復帰は「ケア」が、ポイント
退院後の住まいは家族、本人の気持ちだけでなく
ケア体制を考えて決めなければなりません。
高齢になり、怪我や病気などで入院をしたことをきっかけに
介護が必要となるケースは少なくありません。
実際に多くの方が、退院後に在宅で家族が介護をするのか、
それとも施設に入居するのか、
施設に入居をする場合、どんな選択肢があるのかなどで頭を悩まされます。
この対策として、厚生労働省では、
地域包括ケアシステムを構築するために、
在宅医療を推進するためにさまざまな施策を打ち出しています。
「地域包括ケアシステム」とは
高齢者が住み慣れた地域で生活し続けられるよう、
要介護になった場合も含めて地域内でサポートするシステムです。
- 急性期医療を乗り越えた高齢者患者の受け皿として地域包括ケア病棟を新設
- 急性期病棟に入院する患者の平均在院日数の短縮や入院早期からのリハビリの推進
- 在宅・生活復帰支援への評価の見直し
- 高齢者がスムーズに退院後に在宅に移行することを評価する報酬体系を整備
国の施策の下に、在宅医療ケアや在宅看護が整備されているとはいえ、
介護を理由に仕事を退職する「介護離職者」は増加しています。
このように、生活を大きく変えることもある在宅復帰は、
本人や家族にとって大きな課題となっています。
在宅介護は家族がケアを担えるかどうかが大きなポイント
高齢の入院患者が退院後に在宅生活をはじめる場合、
病状や必要な介護の度合いによって在宅介護への取り組み方は違ってきます。
介護の担い手となる家族がケアをできるかどうかが、
一番の課題となってきます。
そのため、退院指導は家族にも行っています。
本人が自宅での暮らしを望む場合、在宅での生活が理想的です。
しかし退院した後も医療ケアや介護が必要になる場合、
家族がケアの担い手として時間を割く必要があります。
インシュリン注射やストーマの管理、カテーテル管理といった
医療ケアを家族でできるのか、
在宅生活を送るうえで必要となるサポート医療はしっかり受けられるのか
などの課題もあります。
退院後、医療・介護サービスを受けながら在宅での生活を選ぶのであれば、
その際に必要なサービスを医師や看護師に相談しておかなければなりません。
在宅での療養時に利用できるサービス
- 医師による往診や定期的な訪問診療
- 訪問看護、訪問リハビリサービス
- 訪問介護、介護ヘルパー、夜間対応型訪問介護
- 居宅療養管理指導などのサービス、管理薬剤師による薬管理
- 宅配弁当サービス
- 訪問入浴サービス
- デイサービスなどの通所サービス等
が他にもたくさんあります。
病院などにいる医療ソーシャルワーカーやケアマネージャーに相談をしましょう。
こうしたサービスを利用すれば、家族が介護、看護ができるのかどうか、
まずは判断してみましょう。
特に介護の担い手が少人数の場合、訪問介護サービスなどを利用しても、
負担が大きいと感じる場合があります。
一時的に介護から解放されて休息を取るという意味で、
小規模多機能型居宅介護やショートステイの活用などが効果的です。
ショートステイ
介護施設などに短期間だけ入居し、
食事や入浴などの介助やリハビリテーションを受けるサービスです。
大きく「短期入所生活介護」と「短期入所療養介護」の２つに分けられます。
・短期入所生活介護：食事や入浴などの生活支援がメイン
・短期入所療養介護：医療サービスが受けられるため、
日常的に医療ケアが必要な方でも安心して入居することができます。
※将来的に施設介護への移行を検討している方は、
施設介護を経験する良い機会にもなります。
※いったん施設に入って在宅復帰を目指す場合、リハビリをする必要があります。
リハビリ体制が充実している施設としては、
介護老人保健施設（老健）または有料老人ホームがあります。
病院でも入院中にリハビリに取り組みますが、
退院時に「自宅に戻る前に、もっとリハビリに取り組みたい」と感じているならば、
老健や有料老人ホームにいったん入居するというのもひとつの方法です。
老健（介護老人保健施設）
病院での回復期リハビリの期限は終えたものの
在宅介護生活が難しい方に向いています。
入居後は３ヵ月ごとにリハビリの成果が検証され、
「自宅に戻って生活できる」と判定されたら退去するようすすめられます。
有料老人ホーム
長期入居が前提というイメージがありますが、
近年、以前よりも有料老人ホームの数が増え、施設間の競争も激化しつつあり、
各施設とも入居者を確保するために、
さまざまな利用法や料金プランを用意するようになってきています。
「１ヵ月」や「３ヵ月」などの「ミドルステイ」に対応している施設も増加。
有料老人ホームと月単位の短期契約を結び、
リハビリに取り組んだ後に退去するという利用者も多くなっています。
自分の入居目的をしっかり施設側に伝え、
利用者本人の目的に合っている施設を選びましょう。
特別養護老人ホーム
自宅で家族によるケアのもと療養生活ができれば望ましいですが、
家庭の事情や病状により在宅生活が難しい場合も少なくありません。
こうした場合の選択肢のひとつとして、
「特別養護老人ホーム」や「介護医療院」への入居があります。
特別養護老人ホームでは、
入居中に日常的に必要な医療ケアが介護報酬の中に入っているので、
家族としては安心。
しかし、高額な薬剤などの長期投与が必要な場合や
IVH、酸素療法、インスリン管理などが必要な場合は
入居できないケースも多々あります。
また、近年待機者数の増加により、
希望してもすぐに入居できるわけではありません。
介護負担が１人に集中しないように、サービスを利用しましょう。
寝たきりであるなど介護度が高いときは、
食事や排泄、入浴の介助や服薬管理など、日々行うべきことはたくさんあります。
介護サービスを利用するために、
ケアマネージャーや介護サービス提供事業者との打ち合わせなどの時間も必要です。
こうしたさまざまな負担を、家族の１人に任せっきりにしてしまうと、
介護による疲労やストレスが蓄積してしまい、
介護者が「介護うつ」などを発症する恐れもあります。
次回、退院後を在宅で生活される方の場合、
病院と訪問看護、そして本人様が退院時共同指導として、
どんなお話をしていくのか説明していきたいと思います。
エポック訪問看護ステーションは
伊丹・尼崎・川西・宝塚を中心として活動しています。
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